医療費控除できる?

医療費控除できる? 補聴器は音が聞きにくくなった人にとっては必要不可欠な機器であるのは間違いありませんが、小型でありながら高い性能を持っているので、その価格は決して安いとは言えません。
その上に耳の形は個人差があり、価格が比較的安くなる既製品では使っても上手に音を拾ってくれないことがあるため、長く補聴器を使っている人にはオーダーメイドで作られたものが多くなっています。
聴覚が弱くなるのは身体的な問題であり、高額になる機器の代金について医療費控除の対象になると助かるのですが、現在は全ての機器が自己負担の扱いになっています。
ただし、聴覚障害によって障碍者認定を受けているのであれば、少し聞こえにくいという軽微な状態を除いて費用を行政機関が負担してくれます。
現在は補聴器に対して医療費控除は該当しておらず、一定の条件を満たした人には行政機関からの補助を受けられるようになっています。
将来的には対象になる可能性がありますが、税金面では優遇措置が既に行われているので、確定申告を行うことによって住民税などが軽減される可能性もあるでしょう。

オーダーメイドの補聴器でも補助金はでるのか?

オーダーメイドの補聴器でも補助金はでるのか? 補聴器を購入する際、既製品を買うよりも自分に合わせたものを作ってもらいたいという事オーダーで注文を考えている方もいると思います。
その際気になるのが補助金ですが、基本的には軽度と中度の方はどちらにしても付与されません。
高難聴だと認められた場合に給付されます。
具体的な規定に関しては補聴器店などで相談したり、自治体で相談するとわかりやすく教えてもらうことも出来ます。

既製品だけではなくオーダーメイドの場合でも、補助金は給付されますがFM型受信機、オーディオシュー、FM型用ワイヤレスマイクが必要となる場合には、修理基準の交換額の範囲内で必要な額を加算する事になります。
オーダーメイドの場合は、高度難聴用ポケット型または高度難聴用耳かけ型に準ずるという規定がありますので、その規定内での補聴器を選ぶことになります。
自分の耳によりフィットした形で作ってもらうことが出来ますし、補助があっても少し高くなるかもしれませんがお勧めです。